超長期のデータを使った配当利回りによるリターンの予測可能性

4世紀という長期のデータを使って株式リターンが予測可能かを調べた Four centuries of return predictability という論文を読みました。

 

ファンダメンタル指標によるリターンの予測可能性を調べた研究はありますが、そのほとんどは近年のアメリカ市場が対象とのことです。

この研究では1629年~2014年の期間における金融首都のマーケットデータを使ってリターンの予測可能性を検証しています。

・1629年~1809年 アムステルダム 5銘柄。時価総額/GDPは15%~64%。

・1825年~1870年 ロンドン 125銘柄~250銘柄。時価総額/GDPは10~30%。

・1870年~2014年 アメリカ 1871年に50銘柄。時価総額/GDPは39%~152%。

 

結果はこんな感じです。

 

・名目リターンは、オランダ/UK期間(1686~1809)が5.5%、UK期間(1825~1870)が6.9%、戦前のUS期間(1875~1945)が6.9%、戦後のUS(1945~2014)が10.3%。ただし、1945年以降の高いリターンはインフレによるところが大きく、実質リターンだとすべての期間が5.1%~7.5%の範囲に収まる。

 

・4世紀にわたって配当利回りは安定しており、長期平均の5%前後で推移している。ただし、1945年以降の平均は3.4%と大幅に下落している。

 

・17・18世紀には利益の100%に近い配当が支払われていたが、20世紀中頃から配当性向は急激に低下している。19世紀終わりのアメリカでは80%だったが、現在では40%程度まで落ちている。

 

・配当利回りは落ちているものの株価の上昇によってトータルリターンに変わりはない。1945年以前はリターンの大部分が配当だったのに対して、近年のアメリカ市場の実質リターンの半分は株価上昇による。

 

・配当利回りによってその後の株式リターンを予測できる(高い配当利回りは高い株式リターン)。すべての期間において、1年でも複数年でも、配当利回りの予測係数はプラスとなる。両者の散布図の傾きはUKで最も大きく、近年のUSで最も平坦。

 

・配当利回りによってその後の配当成長率を予測できる(高い配当利回りは低い配当成長率)。しかし、近年(1945年以降)のアメリカは例外でほぼ関係がなくなっている。

 

・配当利回りが高くなるリセッションの期間でリターンの予測可能性は強まる。

 

配当利回りの水準によってその後のリターンを予測できるといのはわかりましたが、それがどれくらいのレベルで可能なのかというと数式や英語が難しくてよくわかりませんでした。