4世紀という長期のデータを使って株式リターンが予測可能かを調べた Four centuries of return predictability という論文を読んだ。
著者によると、ファンダメンタル指標によるリターンの予測可能性を調べた研究はあるが、そのほとんどは近年のアメリカ市場が対象とのこと。
この研究では1629年～2014年の期間における金融首都のマーケットデータを使ってリターンの予測可能性を検証している。
・1629年～1809年 アムステルダム 5銘柄。時価総額/GDPは15％～64％。
・1825年～1870年 ロンドン 125銘柄～250銘柄。時価総額/GDPは10～30％。
・1870年～2014年 アメリカ 1871年に50銘柄。時価総額/GDPは39％～152％。
結果はこんな感じ。
・名目リターンは、オランダ/UK期間（1686～1809）が5.5％、UK期間（1825～1870）が6.9％、戦前のUS期間（1875～1945）が6.9％、戦後のUS（1945～2014）が10.3％。ただし、1945年以降の高いリターンはインフレによるところが大きく、実質リターンだとすべての期間が5.1％～7.5％の範囲に収まる。
・4世紀にわたって配当利回りは安定しており、長期平均の5％前後で推移している。ただし、1945年以降の平均は3.4％と大幅に下落している。
・17・18世紀には利益の100％に近い配当が支払われていたが、20世紀中頃から配当性向は急激に低下している。19世紀終わりのアメリカでは80％だったが、現在では40％程度まで落ちている。
・配当利回りは落ちているものの株価の上昇によってトータルリターンに変わりはない。1945年以前はリターンの大部分が配当だったのに対して、近年のアメリカ市場の実質リターンの半分は株価上昇による。
・配当利回りによってその後の株式リターンを予測できる（高い配当利回りは高い株式リターン）。すべての期間において、１年でも複数年でも、配当利回りの予測係数はプラスとなる。両者の散布図の傾きはUKで最も大きく、近年のUSで最も平坦。
・配当利回りによってその後の配当成長率を予測できる（高い配当利回りは低い配当成長率）。しかし、近年（1945年以降）のアメリカは例外でほぼ関係がなくなっている。
・配当利回りが高くなるリセッションの期間でリターンの予測可能性は強まる。
