PERの水準がその後の株式リターンを予測するというキャンベル教授とシラー教授の有名な研究がある。
この研究で使われた景気循環調整済みPER（インフレ調整をした10年間の利益を使ったPER）は、CAPEレシオまたはシラーPERとして株価の割高・割安を測る指標として広く使われている。
しかし一方でこの指標は株価予測の役に立たないという主張も見かける。
実際の投資においてCAPEレシオはどれだけ使えるのか？この点を少し調べてみた。
CAPEレシオと株式リターン
CAPEレシオのデータはシラー教授のHPで公開されている。
このデータを使ってCAPEレシオとその後10年の実質株式リターンを散布図にすると、高いCAPEレシオはその後の低リターン、低いCAPEレシオはその後の高リターンをもたらしているのがわかる。
しかし、期間をその後10年ではなく1年にするとCAPEレシオと実質株式リターンの関係はほぼ消滅してしまう。
つまり今後10年という長期で見ればCAPEレシオはリターンの予測に役立つものの、今後1年といった投資家が最も知りたい期間のリターン予測にはあまり役に立ちそうにないということだろう。
他の指標との比較
CAPEレシオの有効性を他の指標と比較したレポートもある。
Vangard の Forecasting stock returns では1926年～2011年の期間における米国株価に対する15の指標の予測力を検証している。
下のグラフがその一覧で、一番左がCAPEレシオ、二番目が実績PERとなっている。青い棒は今後10年の実質株価リターンへの説明力、薄茶色の棒は今後1年の説明力を示している。
グラフを見てわかるように、今後10年という期間ではCAPEレシオやPERの説明力は0.4前後あり、他の指標に比べて高い値となっている
しかし、今後1年という期間ではCAPEレシオやPERの説明力は低く、むしろ配当利回りといった指標の方が高い。ただ、それらの指標の説明力もリターンを予測できるとは言えないレベルだ。
CAPEレシオの上放れ
もうひとつCAPEレシオの大きな問題は、1990年代以降にこの指標が過去の平均より上方に切り上がっていることだろう。
1880年から現在までのCAPEレシオの平均値は16倍弱だが、1990年以降の期間ではリーマンショックの一時期を除いて常に平均以上の数字で推移している。
一方で株価は1990年から現在までに8倍になっているため、もし平均以上のCAPEレシオを見て株を売ったとしたら大きな機会損失を受けたことになる。
なお、CAPEレシオの上放れについてはこちらにも書いている。
まとめ
・CAPEレシオは今後10年といった長期の株式リターンの予測には役に立つが、今後1年といった短期の予想にはほとんど役に立たない。
・90年代以降のS&P500のCAPEレシオはほとんどの期間で平均以上の数値となっており、単純にこの指標を使ったマーケットタイミングで超過利益を得るのは難しそう。
株価がバリュエーションを無視してどこまでも上がるというのは考えにくい。したがってCAPEレシオやPERが重要なことは間違いないと思う。
しかし、短期ではCAPEレシオの有効性が低いことから、マーケットタイミングとして使うのであれば他に何らかの工夫が必要になりそう。
